ブリヂストン、免震ゴムに注力 新製法で生産性向上
ブリヂストンが地震の揺れを建物に伝えにくくする「免震ゴム」事業を強化している。生産性を向上する新製法を開発し、２９日に報道陣に公開した。東洋ゴム工業による性能データ改（かい）竄（ざん）問題などがあったものの、東日本大震災以降、採用は増えており、増産に向けた投資を続けている。
建物と地面の間に配置される免震ゴムは地震の揺れを吸収。ブリヂストンはタイヤで培ったゴムの製造技術などに強みを持ち、免震ゴムの国内シェアは５割超を占めている。
国内の免震建築物は震災以降、増加傾向にあり、従来のマンションや病院のほか、工場や事務所、倉庫への採用が増えている。東日本大震災でサプライチェーン（供給網）が寸断し、操業停止が相次いだことで、免震への意識が高まったためとみられる。
拡大が見込まれる需要に対応するため、ブリヂストンは新工法を開発。昨年半ばに横浜工場で本格稼働させた。
これまで人間が手作業で行っていた薄いゴムと鉄板を積み重ねて免震ゴムを生成する工程などを機械化。所要時間を３分の１に短縮し、人件費などのコスト削減も見込めるという。
