ゼネコン大手５社の開発費、今年度３．７％増−ＩＣＴ・省エネ重点

ゼネコン大手５社合計の研究開発費が、省エネルギー対策や現場の生産性向上につながるＩＣＴ（情報通信技術）活用技術向けを中心に増加傾向にある。２０１６年度の５社合計の研究開発費は、前年度比３・７％増の４４４億円程度になる見込みだ。経済産業省が掲げる公共建築物の大幅な省エネ化や、慢性的な人手不足の解消などに向けて、研究開発を加速する。

好調な業績を背景に、１６年度は竹中工務店と清水建設、大林組が前年度を上回る研究開発費を投じる計画。大成建設と鹿島は前年度並みを予定する。

各社とも省エネ化などに寄与する環境・エネルギー分野や地震対策を強化。ＩＣＴなど現場の生産性向上につながる分野の技術開発も加速する。

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